民間の保険はいらない?保険不要論をいらない理由からFPが考察!

民間の保険はいらない?保険不要論をいらない理由からFPが考察!

本サイトの記事はプロモーションを含みます。

ちんうなぎ
この記事の執筆者。

サイト運営をしながら投資について学んでいます。

2級ファイナンシャル・プランニング技能士、AFP(日本FP協会認定)

最近SNSで民間の保険は加入する必要がないとよく耳にするね

がん保険や貯蓄型の保険は特に必要ないとか!

けど、もしもの時に保険に加入していた方が安心するよね

この記事では、保険不要論が正しいのかどうかをいらないという理由から考え、本当に必要ないのかを解説します。

先に結論から申し上げますと、

民間の保険が必要かどうかは人によります。

えぇ・・・

もう少し詳しく教えて!

ここからは、なぜ人によるかを

保険がいらないという意見から解説します

目次

保険がいらない理由① 社会保険が手厚いので、貯蓄と合わせて対応できる

日本は国民皆保険制度があり、誰でも何らかの社会保険に加入しています。

自営業の方は国民健康保険、会社員の方は健康保険などですね。

この制度のおかげで、通院の際の医療費の自己負担割合が3割(こどもや後期高齢者は2割の場合がある)で済むほか、1か月の自己負担額が一定額よりも多くなると支給される高額療養費制度や病気やケガで連続して4日間働けなくなると支給される傷病手当など、様々な保障を受けることができます。

注意点として、上記の傷病手当は自営業やフリーランスの方は対象外です。健康保険に加入されていない方は、自身で必要に応じた保険を備えておく必要があります。詳しくは下の記事で解説してあります。

保険がいらない理由①は、

このような手厚い保証を受けつつ、病院の差額ベッド代など社会保険では負担してくれない部分を貯蓄でカバーすれば民間の保険は必要ない!

という意見です。

確かに、貯蓄が十分にある方はわざわざ民間の保険に加入する必要はなさそうですね。

しかし、注意しなければならないポイントがあります。

それは、

今後も社会保障制度が今まで通り続くかわからないことです。

高齢化が進む一歩で少子化問題に歯止めがかからないでいます。

社会保障制度では高齢者を支えているのは労働者となります。

高齢者1人を支える労働力人口の人数は、1960年は11.2人だった頃から1980年では7.4人、2014年は2.4人と年々減少しており、このまま進むと、2060年には高齢者1人に対して生産年齢人口約1人で支えることになります

2060年には高齢者1人に対して生産年齢人口約1人で支えることになります。
出典;内閣府 人口・経済・地域社会の将来像 

このような状況で社会保障制度を維持することができるでしょうか。

自分が大きな病気を患ったタイミングで高額療養費制度がまだあるかなんてわからないですよね。

とりあえず保険に入るという考えはよくないですが、社会保険を盲信するのも危険ですね。

保険がいらない理由② 貯蓄型保険は効率が悪い!投資は株式投資信託でするべき!

保険がいらない理由②は外貨建ての貯蓄型保険や変額保険など、

保険と投資がセットになったような商品は利回りが悪い上に手数料が高いものが多いから、投資は切り離して考え、優良な投資信託でするべき!

というものです。

この意見の通り確かに貯蓄型の保険には、よくわからない投資信託とセットになったような商品があることは事実です。

しかし、

単純にすべての貯蓄型保険と自分でする投資を比べてしまうのはよくないと思います。

例を挙げると、米国の債権に投資をする外貨建ての貯蓄型保険とアメリカの大手企業に分散投資ができるS&P500では、過去のデータを見ると圧倒的にS&P500のほうが利回りがいい!という意見があります。

単純に利回りだけで比較するとその通りに思えますが、ここで気を付けなければいけないのが、

債券と株式は性質が全く異なるということです。

債券は一定の期間まで所有していると発行体から元本が返ってきますが、株式は元本の保証がありません

低利回りで低リスクの債権と高利回りで高リスクの株式を同じベースで比べてはいけないですよね。

ここで先ほどの米国の債権に投資をする外貨建ての貯蓄型保険とS&P500の話に戻ると、為替リスクは同じようにありますが、値動きのリスクはS&P500のほうが高いです。

S&P500は過去のデータでは長期では成長し続けていますが、だからといってこれからも同じような値動きをするとは限りません。

売ろうと思ったタイミングで価格が暴落してることも十分に考えられます。

つまり、投資と保険を切り離すという考え方自体は間違っていないですが、比べる対象の性質についても理解したうえで考慮する必要があります。

保険がいらない理由③ 自分が病気になるかわからないのに保険料を払い続けるのはもったいない

保険がいらない理由③つ目は、

そもそも自分が病気になるかなんてわからないのに毎月保険料を払うのはもったいない!

という意見です。

その保険料を貯蓄や投資に回した方が、豊かな生活ができるんじゃないかという考えも間違っているとは思いません。

しかし、自分が将来病気になるリスクを考えたことはありますか?

厚生労働省のレポートでは、

がんの罹患者は年々増加しており、一生涯のうちに何らかのがんになる割合は、男性で49%、女性で37%という報告があります。

がんの罹患者は年々増加している。
出典;厚生労働省 がん対策について

つまり、日本人男性の2人に1人、女性の3人に1人ががんになるという計算になります。

男性の場合将来がんになる確率だけでも50%近くあり、その他にもがんとあわせて脳卒中や心筋梗塞などの3大疾病のリスクもあります。

以上のことから、将来何らかの病気にかかる確率は決して低くはありません

また、リスクが高まる年齢から保険に入ればいいという意見もありますが、20代から医療保険に加入するのと、50代から加入するのでは、月に支払う保険料は約3倍も異なります。

医療保険は若いうちに加入すると、トータルの支払い額は安くなるので安易に加入を遅らせるのはかえって割高な保険料を払うことになる可能性があります。

まとめ

保険料不要論自体が誤った考えというわけではありません。

十分な貯蓄がある方や、経済合理性を重視するような方は加入する必要がない場合もあります。

一方で現在貯蓄が少ない方や、将来もしもの時に残された家族に思いを託すという形でお金を残したいと考えられる方は、保険に加入した方がいい場合もあります。

大切な考え方としては、

将来不安に感じることや、保険に対する考え方は人それぞれで、一人ひとりが自分にとってのリスクとは何かを考えることです。

保険商品の特徴だけを見て選んだり、感情論や経済合理性の観点のみで判断するのではなく、総合的に考えた結果、保険が必要か不要かの結論を出すことが望ましいです。

つまり、保険が必要か不要かは、人によるということですね。

保険の加入をご検討の方は,まずは無料で相談してみるといいでしょう。

詳しくはこちらの記事をご参照ください。

民間の保険はいらない?保険不要論をいらない理由からFPが考察!

この記事が気に入ったら
フォローしてね!

よかったらシェアしてね!
  • URLをコピーしました!

コメント

コメントする

目次